注と参考文献

（注１）「茨城県日立市住宅推進計画策定調査報告書」一九九四（平成六）年三月。

（注２）高齢社会や女性の就労などに対応する新しい居住形態を推進するグループALCC（アルック）による提案。小谷部育子日本女子大学教授らを中心メンバーとする。

（注３）三宅醇「日本の住宅事情史」。巽和夫編『現代社会とハウジング』彰国社、平成五（一九九三）年六月、所収。

（注４）昭和四八（一九七三）年一月一三日の『朝日新聞』に、上田篤・久谷政樹氏が「現代住居双六」を描いている。

（注５）昭和一六年の大都市住宅調査（二四都市対象）での持家率が約二四パーセント、平成五年の住宅統計調査の全国市部の持家率は五六パーセントである。調査対象が異なるが、平成五年で上位二四都市とすると、四五パーセント前後と推測される。

（注６）「つくばハウジング研究会」は、冨江伸治筑波大学教授を世話人として、筆者が幹事を務める集まり。つくば市周辺の住宅に関心をもつ学者・研究者、つくば市や茨城県の行政担当者、市民活動グループなどが参加する。平成五年より活動を開始し、つくば方式実現の母体となった。

（注７）山口さん本人が雑誌に紹介している。「高齢者の望む家」住宅総合研究財団機関誌『すまいろん』三四号、平成七（一九九五）年四月、所収。

（注８）現代の近隣コミュニティの質を住環境との関係で詳細に検討したものとして、小林秀樹『集住のなわばり学』彰国社、平成四（一九九二）年がある。

（注９）一〇〇年住宅については、建設省登録の「センチュリーハウジング推進協議会」（現在は社団法人・新都市ハウジング協会）が認定事業を行っている。

（注10）スケルトン構造の実例に、住宅都市整備公団によるフリープラン賃貸住宅、および、巽和夫京都大学名誉教授らの提案による大阪府の二段階供給方式などがある。

（注11）一〇〇年住宅を実現する定期借地権について詳しく検討したものとして、秋山英樹『定期借地権マンションは得か損か』住宅新報社、平成七（一九九五）年一一月、がある。

（注12）コーポラティブ住宅について詳しく知りたい方は、以下の書物が参考になる。
　　　　神谷宏治他『コーポラティブハウジング』鹿島出版会、昭和六三（一九八八）年。
　　　　延藤安弘『集まって住むことは楽しいナ』鹿島出版会、昭和六二（一九八七）年。

つくば方式に関する参考文献

（１）「つくば方式マンションが誕生」『日経アーキテクチュア』日経BP社、平成八（一九九六）年一一月四日号。

（２）「スケルトン定借（つくば方式）」『住宅』日本住宅協会、平成九（一九九七）年二月号。

　この文献が専門家向けには最も詳しい。希望者は、本著者の研究室まで。

ＴＯＰ　戻る　次へ